フィデューシャリーデューティを実現する決定版!

老後資金プランアドバイス講座

「老後資金2,000万円問題」が世間の耳目を集めました。これは金融審議会の報告書が、収入を年金のみに頼る無職世帯のケースでは、20~30年間の老後を生きるために約2,000万円の老後資金が不足すると指摘したことによるものでした。寿命がさらに延びることや年金支給額が減ることなどが予想され、不安を訴える人が続出し、如何に資産寿命を延ばすかが脚光を浴びています。実際には、各人の貯蓄や収入、老後のライフスタイルにより必要金額は大きく変わりますが、不安を持つ人に対して、何を心配して、どう備えるかを的確にアドバイスすることが不可欠となっています。金融機関においてもシニア・ライフに精通し、資産保全・運用、福祉・介護、住宅問題など、中高年齢者の生活全般に関して相談にのり、有益なアドバイスができる人材が求められています。このような人材を養成すべく、本講座を開講しました。


相続相談事例講座

金融機関の個人取引は、個別商品の単発販売から、顧客のライフステージを捉えた提案販売に軸足が移っています。 このような状況下、収益の期待できる富裕層向けの資産管理と並び注力することが求められるのが、生前贈与を含めた相続に絡んだ相談業務です。相続関連取引については各種の金融商品営業により顧客の悩みに対する解決策の提供をすることがゴールとなりますが、その前段階として、被相続人から相続人へ取引を継続してもらうための顧客囲い込みが最重要課題といえます。この「囲い込み」の第一歩は、顧客からの相続の悩み・相談に対して柔軟かつ的確に応対し、顧客からの信頼を高めることにあります。本講座は、「相続発生前」「相続発生後」に顧客から寄せられることが想定される多数の事例を掲載し、各事例でどのような応対をすべきかを学ぶことを通じて、実際の相談局面でも自信を持って応対できる、相続相談業務に強くなる決定版です。


金融商品マスター講座

金融審議会ワーキンググループの報告は“老後資金不足2,000万円”と物議を醸しましたが、逆に多くの個人顧客が老後のための資産形成への関心を高めることにつながりました。また、金融庁の行政方針においても、資産形成アドバイザーとして金融機関の的確なアドバイスを強く要請しています。そのためにも顧客本位の業務運営に則り提案する金融商品に関する知識をしっかりと身に付けなければなりません。本講座は、金融機関が販売するすべての金融商品知識が身に付くよう、基本商品から複雑な商品まで、その商品の仕組みから税制、運用提案のポイントまでを詳細かつ分かりやすく解説しました。お客様の資産運用ニーズが多様化するいま、正確な商品知識をベースに、あらゆる相談に自信をもって応じることができる、営業担当者・窓口担当者の提案力強化の必須講座です。